先週の日経平均株価は3万8000円台を回復する場面もありましたが、イスラエルによるイランへの攻撃をはじめとした地政学的リスクが意識されて、売りが優勢となりました。
今週は日銀の金融政策決定会合やアメリカのFOMC＝連邦公開市場委員会などが控えていますが、専門家は中東情勢の動向に注目しています。
根津アジアキャピタルリミテッド 河北博光氏 「日銀の政策決定会合やFOMCは、金利据え置きになるのはマーケットのコンセンサス（総意）でこれが動くのはほぼないと考える。中東情勢悪化で、リスク回避の動きがどれだけ決まるかが注目点と考える。特に戦争悪化となると、株は下がる可能性は高いと思う」
（「グッド！モーニング」2025年6月16日放送分より）
