美容医療を巡り健康被害やトラブルの相談が増加していることを受け、厚生労働省は対応策を話し合う検討会を開きました。
近年、脱毛やシミ取りなどの美容医療の需要が高まっています。
一方で、美容医療は自由診療で自己負担であることから、契約に関するトラブルが多く、健康被害も報告されています。
国民生活センターなどに寄せられた相談件数は昨年度は5507件で、5年前のおよそ3倍になっています。
また、脱毛などで医師以外による医療行為が行われている現状などについて、委員からは、医療行為の線引きを明確にし、それぞれの対応策を検討すべきなどの意見が出されました。
都内で美容外科クリニックを経営する医師は、トラブル増加の要因として、医師の教育体制が整っていないことを指摘します。
銀座マイアミ美容外科 丸山直樹院長 「2年間の研修医が終了したらあまりトレーニングを受けないで美容外科医になってしまう」
医師以外のスタッフによるカウンセリングが行われたり、十分な説明がないまま手術を行う医療機関が増えていることも問題だと指摘しています。
丸山直樹院長 「大前提として、医師が直接患者さんとやり取りをすることが大事。あとは倫理感の問題。そういったことをきちんとお医者さんに教育しないといけない」
検討会では対応策や医療従事者ら関係者への周知の方法などについて、年内にも意見を取りまとめるとしています。
