上場企業のおよそ6割が、記録的な今年の猛暑で「プラスの効果」があったと回答したことが分かりました。
帝国データバンクによりますと、国内の上場企業102社が今年の猛暑による影響などについて、具体的な情報開示を行っています。
その6割にあたる63社は、猛暑が売り上げの増加や新商品の開発につながるなど、業績や企業活動にとってプラスの効果があったということです。
これを業者別に見ると、「小売業」が最も多いおよそ4割（25社）を占めています。
Tシャツなど、夏物衣料を中心としたアパレルや小型の携帯型扇風機など、猛暑対策グッズの売れ行きが好調な雑貨店が目立ちました。
一方、マイナスの影響は39社で、こちらも最多は「小売業」（18社）で、およそ半数を占めました。
猛暑で屋外レジャー施設や飲食店では、来客の数が伸び悩んだということです。
