総務省の家計調査による1世帯当たりの1年間の背広服への支出金額をみると、ここ数年は5000円前後で推移していましたが、2020年は2893円に落ち込みました。総務省の担当者によると、新型コロナでリモートワークが増えたことが理由として考えられるということです。
こうした中、大手の紳士服販売チェーンが東京などで導入しているオンラインを使ったサービスを、香川県の店舗でも始めました。
（宮川周三リポート）
「ネットショッピングと同じような感覚で商品を見ることができます。気になることがあればすぐに店の人に聞くことができます」
「洋服の青山」が高松市の2店舗で新たに導入したサービス「デジタル・ラボ」です。タッチパネル式の大型サイネージを操作すると全国約700店舗、1000万点以上の商品の在庫状況が分かります。
（宮川周三リポート）
「スーツに合わせるシャツやネクタイのコーディネートを画面上で確認することもできます。ワンタッチで簡単に試すことができます」
商品を選ぶと店のスタッフがタブレット端末を使って発注し、裾直しなどを終えたものが自宅に届きます。もちろん、店頭で受け取ることもできます。
（洋服の青山 広報部／鈴木翔太 マネジャー）
「販売員のアドバイスも聞きながら商品を選べる、ネットのメリットとリアル店舗の良さというものを融合したようなシステムと考えています」
店側にとってもメリットがあります。スーツは、体型に合ったものを選ぶことが重要なため、実店舗では試着用に同じ色や柄のスーツをサイズ別に用意する必要がありました。しかし、このシステムの導入で着心地などの確認に必要な分だけに絞ることができるようになりました。
（宮川周三リポート）
「こちらの店ではスーツの種類は減らさずにスーツの量をおよそ2割減らしました。新たに出来たスペースをオーダースーツのコーナーにしました」
洋服の青山は、2016年に売り場面積が小さい東京の店での品ぞろえ不足を補うためにこのシステムを導入しました。その後、ビジネスカジュアルやオーダースーツ、リモートワーク用の服などニーズの多様化を受け、それぞれの地域の特性に合わせた柔軟な店づくりを進めるため、地方の郊外型の店舗にも広げています。
（洋服の青山 広報部／鈴木翔太 マネジャー）
「デジタルとリアル店舗の良いところを掛け合わせた新しい買い物の仕方を提供していければと考えています」
新型コロナ禍ではお客さんと店の人の接触を減らすことができるのもメリットです。岡山県でも2つの店舗でこのシステムが導入されています。
