イラン情勢を受けて株式市場が乱高下するなか、日経平均株価について専門家は「完全に調整局面に入った」と分析しています。
今週の日経平均は、2日からの3日間で4500円余り下落しました。
5日には1000円余り上昇し、きょう6日は一時700円以上、値下がりしたあと上昇に転じるなど、不安定な動きが続いています。
5日のアメリカ市場では、緊迫する中東情勢を受けて原油の先物価格が急騰した影響で、インフレや企業収益の悪化懸念が広がり、ダウ平均株価は一時1100ドル以上、下落しました。
市場関係者は、6日はその流れが波及しているとみています。
日経平均の動きについて、SMBC日興証券の吉野豊チーフテクニカルアナリストは「去年の最高値を依然として上回っている日経平均株価は、上がりすぎていた相場を修正する『調整局面』に完全に入った」と分析しています。
また、上昇を牽引（けんいん）してきたAI＝人工知能への過剰な投資が企業の財務を悪化させるという懸念が、アメリカを中心に高まっていることも下落の背景にあるということです。
そのため、中東を巡る緊張が収まっても調整局面が続き、夏ごろまで長引く可能性もあると指摘しています。
