販路の開拓を目指す四国の中小企業と首都圏のバイヤーとの商談会が高松市で開かれました。
中小企業の支援などをしている中小機構四国本部が開いた商談会。
販路開拓を目指す四国の食品企業など14社と、首都圏の小売りバイヤーなど6社が対面で商談を行いました。
中小機構によると、新型コロナウイルスの影響で企業からは、「バイヤーに会いたいが、県外にはなかなか行けない」「オンラインでは、試食をしながらの商談が難しい」といった声が多く寄せられたそうです。
（記者リポート）
「オンラインではなかなかできなかった、実際に商品を手に取りながらの商談が進められています」
（参加企業は―）
「地元の企業とは対面でやらせてもらっていたんですけど、県外の方とはお会いする機会がなかったので久しぶりでよかったです。販路を広げたいっていうのがあるので、バイヤーの目にちょっとでも留まっていただけたらうれしいです」
（参加バイヤーは―）
「オンラインはオンラインで商品の情報を得て、一方では今まで通りの個別商談というのは、作られている人、その人の思いがよく伝わってくるので両方うまく使い分けている」
また、会場に来られなかった7社のバイヤーとはオンラインで結び、画面越しに商品を見せながらPRしていました。
（中小機構四国本部 企業支援部／中曽根保 部長）
「コロナ禍でも感染防止対策を徹底してこういう場を提供できたということは、私どももお役に立てているのかなと思っております。やはり、肌感覚で事業者とバイヤーとも直接会ってお話したいというのは強い望みでした」
