警察庁は、全国の山で去年1年間に遭難した人が3357人で、統計の残る1961年以降、3番目に多かったと明らかにしました。
警察庁によりますと、去年、全国の山岳遭難の発生件数は2946件で、遭難者は3357人でした。
いずれも統計の残っている1961年以降、3番目に多いということです。
なかでも富士山や高尾山に関しては、遭難者が過去5年間の平均と比較しても増加しています。
目的別では、登山がおよそ8割で最も多く、遭難者の約半数が60歳以上になっています。
また、訪日外国人による山岳遭難発生件数は99件、遭難者が135人で、いずれも統計を開始した2018年以降、2番目に多くなっています。
ニセコ・支笏山系と富士山が3割以上を占めていて、国別では中国が44人、アメリカが16人、オーストラリアが9人などとなっています。
遭難の理由としては「道迷い」「転倒」などが多いことから、警察庁は無理のない登山計画の策定や適切な装備品の準備、登山届の事前提出などを呼び掛けています。
