中東情勢の緊迫化で原油などの原料価格が上昇していることから東レは一部の製品について、コストの変動を迅速に製品価格に反映する「サーチャージ制」を導入すると発表しました。
対象となる製品は原油やナフサなどが原料となっているフィルムや樹脂などの機能化成品、飛行機や自転車などに使われている「炭素繊維複合材料」、洋服などに使われる繊維などが中心です。
これまで、原料価格の高騰を価格に反映するまで数カ月から1年ほどかかっていましたが、サーチャージ制を導入することで最短1カ月で価格に反映できるということです。
すでに一部製品では適用していて、今後、対象を拡大する予定です。
一方で、サーチャージ制は暫定措置としていて、市場環境や原料価格の動向を踏まえて一定期間ごとに見直す考えです。
東レは、新しい価格設定の導入は「難局を乗り切る手段の一環でもある」として、「現時点で調達懸念が起こりつつある原料もなかにはあるが、引き続き継続供給に向けて最大限の努力を行う」としています。
