岡山県総社市が22日に会議を開き、迅速にワクチン接種できる仕組みをつくろうと専門家と意見を交わしました。
会議には、総社市の片岡市長や地元の医師会、それに総社市出身で新型コロナワクチンの開発を行っている大阪大学大学院の森下竜一教授ら約20人が出席しました。
総社市はアメリカのファイザー社のワクチンについて、2021年3月下旬までに高齢者2万人が接種できる体制を確保したいと考えています。
森下教授は接種の副反応として、高熱や倦怠感などといったインフルエンザの症状よりも強い反応が出る可能性を指摘。
そのため、接種の翌日に休暇を取れる仕組みづくりが必要などと訴えました。
一方で、新型コロナワクチンの有効性は95パーセントとインフルエンザワクチンの50パーセントよりも高く、流行の抑制が期待できるとしています。
（総社市／片岡聡一 市長）
「最終的に接種するか否かを判断するのは総社市民。その判断材料を的確に届ける」
（大阪大学大学院／森下竜一 教授）
「国民の6割7割が接種した時点でほぼウイルスの流行は収束が見えてくる。メリットデメリットを理解いただいてワクチン（接種）を考えていただくのが重要」
