南海トラフ災害に備え、自治体や医療機関などの連携体制を強化しようと、国際医療ボランティア「AMDA」が約70の自治体や団体を集めた会議を岡山市で開きました。
「AMDA南海トラフ災害対応プラットフォーム連携会議」には、岡山・香川・徳島・高知県の13の自治体や医療機関、教育機関などから合わせて約140人が参加しました。
元陸上自衛隊陸将補でAMDA名誉顧問の片岡義博さんが講演し、「訓練の計画通りにものごとが進むことはないが、訓練を通じて対応力が養われる。災害時の連携は、平時の信頼の積み重ねから生まれる」と述べ、日ごろから訓練を重ねる重要性を強調しました。
また、厚生労働省の災害派遣医療チーム「DMAT」事務局の三村誠二次長は、能登半島地震では、被害の大きかった地域では医療が必要な人が孤立し、病院に通うことが難しくなった事例を紹介。被災地支援のためには、地域の医療従事者や施設を支援することが重要であることなどを話しました。
AMDAでは、近年の災害を教訓に、現実的な連携体制の構築を進めるため、今後も定期的に会議を開いていく方針です。
