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南海トラフ地震巡り初発表 臨時情報に込められた“教訓”

社会

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 シリーズでお伝えしている「311のいま」。去年、初めて出された南海トラフ地震の臨時情報ですが、その仕組みには東日本大震災の「ある教訓」が込められていました。

気象庁 束田進也課長 「南海トラフ地震臨時情報の『巨大地震注意』を発表しています」

 去年8月、南海トラフ地震に関して、1週間の特別な防災対応を呼び掛ける「臨時情報」が初めて発表されました。

 しかし、SNSなどではこんな声も。「地震が起きるか分からないのに意味があるのか」。こうした批判に対して、南海トラフ地震の評価検討会の会長が指摘するのは臨時情報に込められた東日本大震災の「ある教訓」です。

東京大学 平田直名誉教授 「実はマグニチュード9.0の地震が起きた2日前に、すぐそばで、マグニチュード7.3の地震が発生していたんですね」

 直前に三陸沖で大きな地震が起きていたのに、十分な対応が呼び掛けられることはありませんでした。

東京大学 平田直名誉教授 「巨大地震が起きると考えられている所でマグニチュード7を超えるような地震が起きれば、普段とは違う(防災)対応を取る必要がある。(津波から)すぐに逃げられるか逃げられないかによって対応が変わってもいいということが重要」

 もし当時「臨時情報」と同じ仕組みがあれば、あれだけの被害にはならなかったかもしれないのです。

 1人でも犠牲を減らすため「北海道・三陸沖後発地震注意情報」も導入されました。北日本の太平洋沖で大きな地震が起きた場合、国は1週間、すぐに避難できる準備などを呼び掛けます。

 いずれの情報であっても、いざという時に問われるのは私たち一人ひとりが教訓を忘れないことです。

東京大学 平田直名誉教授 「地震は残念ながら事前に分かりません。情報が出ること自体は良いんですけど、情報が出ないからといって安心ではない」

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