水難救助でのドローンの活用に向けて19日、高松市で調査が行われました。
調査は、高松市庵治町の沖合300mで人が漂流している想定で行われました。まずは、ドローンに搭載したカメラを使って漂流者を空から探し出します。
ドローンを使って撮影や測量などを行う県内の事業者でつくる一般社団法人「瀬戸内ドローン協会」が行ったものです。
今回は大きさや性能が違う5種類のドローンを使い、発見までの時間やカメラの精度などを比較。実際に救助を行う際、適切な機材の選定や特性を理解することが目的です。
協会によりますと、捜索活動にドローンを使うことで、ヘリコプターよりも海面に近い距離から探すことが可能になります。
また、要救助者の場所を海上保安部や警察と速やかに共有することも期待されます。
（瀬戸内ドローン協会／坪佐利治 代表理事）
「機種ごとに想定通りの結果もあれば、そうでなく予想外の結果も出ています。機体の性能、機能をフル活用して早期発見につながれば」
今後、条件を変えながら調査を続け、専門機関の見解を踏まえて2027年3月を目途に報告書を作成するとしています。
水難事故はどれぐらい起きる？
「水の事故」は、実際にどんな時期にどれぐらい起きるのでしょうか。
日本財団「海のそなえプロジェクト」の調査によりますと、暑くなってくるゴールデンウィークごろから事故は発生していて、夏になるに向けて増え、亡くなる人の数も増える傾向にあります。
事故にあった際に何をしていたかについては最も多かったのが「遊泳」、次いで「水遊び」などとなっています。
「海のそなえプロジェクト」は、海などのレジャーの際には、「ライフジャケットを必ず着用する」「最初に危険な場所を確認する」「陸上の目印を決めて自分が流されていないか確認する」「飲酒したら海に入らない」などを守ってほしいと呼び掛けています。
